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基礎にひび割れがある場合の不動産売却はどうなる?影響や対策をご紹介

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基礎にひび割れがある場合の不動産売却はどうなる?影響や対策をご紹介

家を売るときに基礎がひび割れを起こしていることに気づくと、売却できるのか不安に思う人は多いでしょう。
しかし、基礎にひび割れが発生していても、不動産売却をあきらめる必要はありません。
今回は、基礎のひび割れが物件の売却に及ぼす影響や、ひび割れの対策についてご紹介します。

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基礎のひび割れが不動産売却に及ぼす影響は?

基礎にひび割れが発生している物件でも、ひび割れの大きさによっては問題なく売却できる場合もあります。
売却価格に影響するのは幅0.5mm以上のひび割れです。
また、幅が0.5mm以下であっても、深さが20mm以上でさび汁を伴うひび割れがある場合は、その旨を告知した上で売却しなければなりません。
逆に言えば、それより小さなひび割れであれば重要事項説明で告知する必要はなく、売却価格にはほとんど影響しないのです。
500円程度で購入できる計測定規を使って自分で測ってみるとよいでしょう。
ただし、ひび割れが起きた原因によっては、売却価格に大きく影響することもあります。
たとえば、不同沈下によるひび割れの場合、基礎に根本的な問題があるので、売却価格を大幅に下げなければならなくなる可能性があるのです。

不動産売却時にとるべき基礎のひび割れ対策をご紹介

売却価格に影響するほどのひび割れが起きている場合、ひび割れが発生した原因ごとの対策が必要です。
不同沈下が原因の場合は、建物を持ち上げ、地盤改良などの方法で沈下修正をしてから元に戻します。
また、「鉄筋の間隔が開きすぎている」「コンクリートの厚さが足りない」など、施工不良が原因でひび割れが起こることもあります。
その場合は補修だけでは済まず、基礎を補強しなければなりません。
基礎の強度が足りていない可能性も考えられるため、まずはひび割れの原因を突き止めるために、専門業者へ調査を依頼しましょう。
もちろん価格交渉には柔軟に応じる必要がありますが、ひび割れを補修しないままでも物件を売却することは可能です。
その際は、購入希望者に告知する必要があります。
また、買取専門の不動産会社に依頼すれば「ひび割れがある物件」という前提で買取してもらえるため、検討してみるとよいでしょう。

まとめ

基礎にひび割れがある物件を売却する際は、ひび割れの大きさや原因を確認する必要があります。
ひび割れがあってもスムーズに物件を売却できる方法もあるため、不動産売却の専門業者などに相談してみるとよいでしょう。
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